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ネットで検索すれば、WEBサイトからあらゆる情報が見つかる現代。さまざまなデータを集めて資料を作るのも簡単になりましたが、WEBサイトの情報を、正しく利用できていますか? 今回は、情報リテラシーの基礎となる「正しい利用方法」を解説します。

基本は「資料元のポリシーを確認」

まず確認すべきは、資料として使いたい情報が掲載されているサイトの「利用規約」です。名称は「このサイトの利用にあたって」「サイトポリシー」「利用上の注意点」などさまざまありますが、サイトへリンクを張ったり、テキストや画像を第三者が使用する場合のルールが明記されています。

厚生労働省WEBサイトの「利用規約」を例に取ると、以下のようなルールが明示されています。

1) 出典の記載について
2) 第三者の権利を侵害しないようにしてください
3) 本利用ルールが適用されないコンテンツについて


厚生労働省の場合、「出典を記載すること」「厚生労働省以外の第三者が著作権を保有しているコンテンツもあるため、その場合は利用者の責任で、当該第三者から利用の許諾を得る」「シンボルマークなど、上記のルールが適用されないものがある場合、別紙記載のルールに準拠する」というルールを公表していますので、それに従っていれば、問題なく利用可能です。

サイトによっては「教育機関であれば、無償で使用可能」「事前に申請を行えば利用可能」「一切の利用を禁止する」など、それぞれ異なる利用規約を定めています。こちらも、それに従った形式であれば利用できる、ということになります。

利用規約の記載がない場合は、一般的な引用のルールに従う

もし「利用規約」についての明記がなされてないWEBサイトの、コンテンツを利用したい場合どうすればいいのでしょう。文化庁「著作権なるほど質問箱」のサイトにある「著作物等の『例外的な無断利用』ができる場合」の引用についての解説によれば、以下の条件を満たせば、著作権者に許諾を得ることなく引用ができると記されています。


 他人の主張や資料等を「引用」する場合の例外です。

【条件】
ア 既に公表されている著作物であること
イ 「公正な慣行」に合致すること
ウ 報道、批評、研究などのための「正当な範囲内」であること
エ 引用部分とそれ以外の部分の「主従関係」が明確であること
オ カギ括弧などにより「引用部分」が明確になっていること
カ 引用を行う「必然性」があること
キ 「出所の明示」が必要(コピー以外はその慣行があるとき)

判断に迷う場合は、使用前に問い合わせをしよう

しかし、「ウ」の「正当な範囲」や、「エ」の「主従関係」について、「どこまでが正当と言えるのか」「全体の何%なら『主』なのか」という明確な線引きは難しいものです。正しく利用するためにもっとも確実な手段は、引用等で使用する前に、著作権者やサイト運営者に問い合わせること。その際のポイントは、以下の3点です。

  • 「どの情報(テキスト、画像、データなど)を使うのか」

  • 「どのような目的で(社内資料、プレゼン資料、自社ブログなど)使うのか」

  • 「どのような形で(印刷物、公開されるWEBサイト、イントラネット内など)使うのか」



上記の3点を明確にしたうえで、WEBサイトの問い合わせ窓口に質問し、許可を得て使いましょう。

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